株式投資の記事や決算レポートには、PER・EPS・DCFといった指標が頻繁に登場する。これらを正確に理解していないと、「割安」「割高」という判断の根拠を自分で検証できない。本稿ではこの3つの基本指標を、計算式から実際の使い方まで丁寧に解説する。
EPS（1株あたり利益）
EPS（Earnings Per Share）は、企業の純利益を発行済み株式数で割った値だ。
EPS ＝ 純利益 ÷ 発行済み株式数
たとえば純利益1,000億円・発行済み株式数10億株の企業のEPSは100円だ。EPSが高いほど、1株あたりの稼ぎが大きいことを意味する。
投資家がEPSで注目するのは「水準」よりも「成長率」だ。前年同期比でEPSが何%伸びているかが、成長株の評価において最も重視される。決算発表時に「EPSがアナリスト予想を上回った・下回った」という表現が出るが、これが株価の即時反応を決める最大の要因となることが多い。
なお調整後EPS（Non-GAAP EPS）という概念もある。株式報酬・のれん償却・リストラ費用などを除いた「実力ベース」の利益を示しており、テック企業はこちらをより重視する傾向がある。GAAPとNon-GAAPの乖離が大きい企業は、その差分が何によるものかを確認することが重要だ。
PER（株価収益率）
PER（Price to Earnings Ratio）は、株価がEPSの何倍かを示す指標だ。
PER ＝ 株価 ÷ EPS
PER20倍なら「投資家は現在の利益水準の20年分を株価として支払っている」と解釈できる。PERが高いほど市場の期待（将来の成長）が株価に織り込まれており、低いほど割安または成長期待が低いことを意味する。
ただしPERだけで割安・割高を判断するのは危険だ。重要なのは業種・成長率・金利環境との比較だ。
- 成熟した製造業：PER10〜15倍が普通
- 高成長テック企業：PER30〜50倍でも正当化される場合がある
- 金利上昇局面：将来利益の割引率が上がるため、高PER株は売られやすい
予想PER（Forward PER）も重要だ。現在のEPSではなく、アナリストの来期EPS予想を使って計算する。「現在の株価が将来の利益水準に対して何倍か」を示すため、成長企業の評価により適している。
DCF（割引キャッシュフロー法）
DCF（Discounted Cash Flow）は、企業が将来生み出すキャッシュフローを現在価値に割り引いて、理論株価を算出する方法だ。PERが「市場の評価」を反映するのに対し、DCFは「自分が考える適正価値」を算出するための道具だ。
計算の基本ステップは以下のとおりだ。
- 将来のフリーキャッシュフロー（FCF）を予測する（通常5〜10年分）
- 各年のFCFを割引率（WACC）で現在価値に換算する
- 予測期間終了後の価値（ターミナルバリュー）を加算する
- 合計を発行済み株式数で割って1株あたりの理論価値を算出する
DCFの最大の特徴は前提仮定への感度が高いことだ。成長率を1%変えるだけで理論株価が20〜30%変わることも珍しくない。また割引率（WACC）の設定も結果を大きく左右する。金利が高い局面では割引率が上がり、理論株価は下がる——これがAI・テック株が金利上昇に弱い根本的な理由だ。
DCFを実務的に使う際のポイントは、「正確な理論株価を出す」ことより「どの前提が最も結果に影響するかを理解する」ことだ。強気・中立・弱気の3シナリオを作り、レンジで価値を把握する使い方が最も実践的だ。
3指標の関係性
この3つは独立した指標ではなく、互いに連動している。EPSの成長見通しがPERの水準を決め、DCFはその背景にある長期キャッシュフロー予測を明示化する。個別銘柄を分析するとき、まずEPS成長率を確認し、次にPERがそれに対して妥当かを判断し、必要に応じてDCFで理論的な裏付けを取る、という流れが実践的な使い方だ。
まとめ
EPS・PER・DCFはいずれも「企業の稼ぐ力をどう評価するか」という問いに対するアプローチだ。それぞれの限界を理解した上で組み合わせて使うことで、投資判断の精度が大きく上がる。次回以降の記事では、これらの指標を実際の銘柄に当てはめた分析例を紹介していく。
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